マンション投資を行う際、購入を考えるエリアの需要を理解するのは凄く重要です。
需要がないエリアにマンション投資しても、部屋が空室のままで収入がなければ元も子もありません。
実は“東京”は世界でも有数の不動産需要の最も高い都市の一つだということをご存知でしょうか？
この記事では、東京の不動産需要をグローバルな視点と国内での視点から見ていこうと思います。
東京でマンション投資を考えている方はぜひこの記事を参考にしてみてください。
東京は世界で最もグローバル化した都市の1都市に選ばれています。加えて、企業・資本・人材が集中し、競争力の優れた大都市とも言われています。
要は、人口が密集し、人の行き来が常に起こっている大都市といえます。
企業が東京に密集しているので、地方から常に人を寄せ付けます。
そして、それは国内に限らず海外からも東京で仕事をする人が増えてきている理由の一つと言い換えることも出来ます。
こういったエリアこそ、まさに『需要のあるエリア』で、不動産投資に向いているエリアと考えてもいいでしょう。
それでは、実際どれくらい人が東京に転入しているのか見ていきましょう。
下のグラフを見ると、近年の東京圏の転入超過数（都道府県の転入者数から転出者数を差し引いた数）は毎年約15万と読み取れます。
市場や経済が大きく揺れるような問題があった場合を除くと、比較的変動を見せずに転入超過数平均約15万人を保ち続けています。
また、一度落ち込んだ際のその回復力も目をみはるものがあります。
一方、大阪圏、名古屋圏ともに1960年以降減少し、そのまま低迷し続けています。
それに比べて、1970年代の転入超過数の大幅な減少以降は、東京圏は比較的安定しています。
つまり、東京圏は『日本の中で一番エリア需要が安定している』と考えていいでしょう。
次にセクションでは、東京圏（東京・神奈川・千葉・埼玉）の中でもさらに需要の高いエリアを見ていきます。
以下、2018年の市区町村でみた際の転入超過数を表したものです。
東京都特別区分（２３区）の転入超過数は圧倒的です。
2位にランクインした、大阪市と比べても約４.８万人もの差があります。
さいたま市や川崎市と並んでいますが、やはり東京都特別区とは大きな差があります。
安全にマンション不動産投資を始め、それによる安定的な家賃収入を目指すには、東京２３区が最も安定してるように見えます。
他のエリアと比べて需要が高いため、不動産運用する際の最大のリスクである空室リスクは少ないといえます。
では、東京都特別区への転入者の多さ、需要の安定性は分かりましたが、その需要の内訳はどうなのでしょうか？単身者用、２人暮らし用、ファミリー向けとどの層の割合が大きいのでしょうか。
転入超過数がどの年齢でより強まっているのかを次のセクションでみて、そこからマンション需要の内訳を考えていきましょう。
下のグラフを見ると、20-24歳とその前後の層が東京圏内の大半の転入超過数を占めていると読み取れます。
つまり、若い世代の転入者がほとんどで、その世代の多くが単身者用住居を求めていることを想像するのはそう難しくありません。
要は、ワンルームや１K、１DKの間取りの住居の需要高さを表していると言い換えることも出来ます。
この現状はワンルームマンション投資者にとって“とっても好都合”だとも言えます。
最後にまとめると、賃貸需要の安定を考えるうえで重要になってくるのが、東京という街の魅力と人口の集積の現状と今後の見通しです。
現在と未来の両方において、
①人口の多さ
②生産労働人口の多さ（高齢化率の低さ）
③単身者世帯の多さ
といった東京の賃貸需要の大きさをデータで確認することができました。
ひとり暮らしの人の受け皿となる東京のワンルームマンションの長期に渡る運用の安定感、賃貸需要を考えるうえで、とても重要なこの3つの要素を❝世界都市東京❞は全て満たしています。
マンション投資をはじめるのであれば、まずは東京エリアを候補に考えてみてはいかがでしょうか？
弊社では、以上のようなデータのもと、需要が見込める東京のワンルームマンションをおすすめさせていただいております。
少しでも興味がある、相談したいなどありましたら、詳しくご説明いたしますので、お気軽にご連絡ください。
